ミリアド・ジェネティクス、 MyChoice^® 診断システム の保険適用を日本で初めて取得、卵巣癌治療にゼジューラ^®が利用可能に

米国ソルトレイク発、2021年1月8日(GLOBE NEWSWIRE)－遺伝子検査および個別化医療をリードするミリアド･ジェネティクス（NASDAQ:MYGN）（以下、ミリアド）は本日、MyChoice^® 診断システムが初の保険適用を取得したことを発表しました。この診断システムは、PARP阻害薬であるゼジューラ^®*1（一般名：ニラパリブ）が卵巣癌患者さんに効果を発揮するかどうかの判断に役立ちます。MyChoice^® 診断システムは、2020年9月に日本の厚生労働省より卵巣癌へのゼジューラの適応を判断するコンパニオン診断システムとして承認されており、今回、保険適用が決定されました。

ミリアド･ジェネティク･ラボラトリーズ (Myriad Genetic Laboratories) 社長のニコル･ランベール (Nicole Lambert)は次のように述べています。「ミリアドのMyChoice^® 診断システムは、HRD検査^*2で唯一日本での保険適用が承認された診断システムです。今回の決定によって、個別化医療はさらに前進し、より多くの日本人女性が卵巣癌との闘いでゼジューラによる治療を利用できるようになります。」
ミリアドは2017年より日本の武田薬品工業株式会社（以下、武田薬品）と協力してコンパニオン診断薬の開発を行っています。武田薬品はアジア最大の製薬会社であり、売上高では世界のトップ10に入ります。

慶応義塾大学医学部産婦人科の青木大輔教授は次のように述べています。「今回の承認により、医師が卵巣癌患者さんに適した治療選択肢を選ぶことができるようになりました。MyChoice^® 診断システムを採用することで、ゼジューラによる治療効果が期待できる患者さんを判定できるようになります。」
2020年8月、米国臨床腫瘍学会（American Society of Clinical Oncology）は、一部の進行性卵巣癌の治療と管理を目的としたPARP阻害薬の使用に関する新たな推奨において、MyChoice^® 診断システムのみを取り上げ、市販のコンパニオン診断システムとして唯一指定しています。臨床試験結果に基づくこの新たな推奨事項はJournal of Clinical Oncologyに発表されました。
ミリアドは、H.U.グループホールディングスの子会社であるエスアールエル社と提携して、日本国内でMyChoice™ 診断システムを販売しています。

エスアールエル社について

株式会社エスアールエルは、日本の大手医療グループであるH.U.グループホールディングス（H.U. Group Holdings, Inc.）の子会社で、1970年の設立以来、国内最大の臨床検査受託機関として、包括的な検査サービスを提供してきました。1年間の実施検査数は4億件近くにのぼり、一般・緊急検査、特殊・研究検査、コンパニオン診断検査、ゲノム解析など幅広い検査事業を提供しています。詳細についてはこちらをご覧ください。

MyChoice^® 診断システムについて

ミリアドのMyChoice^® 診断システムは、相同組み換え修復機能欠損（HRD）を判定する包括的な検査であり、二本鎖DNA切断の修復能力を失った癌患者さんを選定するこができます。それにより白金製剤やPARP阻害薬などのDNA損傷薬剤の感受性を高めることができます。MyChoice^® 診断システムは、腫瘍のBRCA1およびBRCA2遺伝子シークエンシングと3つの独自の技術（ヘテロ接合性の消失、テロメアアレル不均衡、大規模な状態遷移）の複合で構成されています。詳しい情報は、こちらをご覧ください。

ミリアド・ジェネティクスについて

ミリアド・ジェネティクスは、先駆的な分子診断薬を通して世界中の患者さんの生活を変えることに特化した個別化医療のリーディングカンパニーです。 ミリアドは、分子診断・遺伝子検査により、患者さんの治療を大幅に改善し、医療コストの削減を実現できる複数の医療分野において、発症リスクの判定、高い精度の疾病診断、疾病進行リスク評価、治療判断指針などに役立つ分子診断検査の開発および商品化を行っています。ミリアドの取り組みの詳細については、当社ウェブサイトwww.myriad.comをご覧ください。
Myriad、Myriadのロゴ、BART、BRACAnalysis、Colaris、Colaris AP、myPath、myRisk、Myriad myRisk、myRisk Hereditary Cancer、MyChoice、myPlan、BRACAnalysis CDx、Tumor BRACAnalysis CDx、MyChoice CDx、EndoPredict、Vectra、GeneSight、riskScore、Prolaris、ForeSight、およびPrequelは、Myriad Genetics社またはその米国内外の完全子会社（MYGN-F、MYGN-G）の商標または登録商標です。

*1ゼジューラ®（一般名：ニラパリブ）は、武田薬品工業株式会社がグラクソ・スミスクライン（GSK）社（旧TESARO社）とライセンス契約を締結した製品です。

*2HRD検査とは、DNA修復機構において相同組み換え修復機能欠損（Homologous Recombination Deficiency）を判定する検査です。

免責条項に関する記述

本プレスリリースには、日本でのMyChoice^® 診断システムに対する初の保険適用決定、「ミリアド･ジェネティクスについて」のキャプションにある同社の戦略的方向に関する記述など、1995年米国証券民事訴訟改革法 (Private Securities Litigation Reform Act of 1995) の意義の範囲内で、「将来の見通しに関する記述」が含まれている。これらの「将来の見通しに関する記述」は、現時点での今後の事象に対する同社経営陣の見通しに基づくもので、多くのリスクや不確実性の結果として、将来の見通しに関する記述に記載される、または示唆される内容とは、実際の結果が大きく異なる、または悪い方向になる可能性がある。このようなリスクと不確実性には以下などがあるが、これらに限定されない: COVID-19に関連する不確実性 (経営や製品サービスへの影響など)。COVID-19に関連する不確実性のなか経営を効率的かつ柔軟に管理する同社の能力。同社の分子診断検査、医薬品および臨床サービスの売上および利益率が低下するリスク。不測のコストや遅延などによる既存の製品ポートフォリオから新しい試験へと移行する同社の能力に関連するリスク。同社検査に対する政府または民間の保険償還レベルの決定や変更、あるいは既存の試験と同等のレベルで新しい検査への保険適用を獲得する同社の能力に関連するリスク。競争の激化や競合する新しい検査サービスの開発に関連するリスク。追加の分子診断検査、医薬品および臨床サービスをタイムリーに、または全く開発できない、あるいは商業的成功を達成できないリスク。同社の分子診断検査、医薬品および臨床サービスの新規市場を開発できないリスク (米国外で収益を得る能力を含む)。同社の分子診断検査、医薬品および臨床サービス、ならびに将来的な試験およびサービスの技術ライセンスが終了する、あるいは十分な期間維持できないリスク。試験施設および医療施設運営の遅延などの問題に関連するリスク。一般的な遺伝子検査または同社の検査に対する一般社会の懸念に関連するリスク。米国または外国での規制要求事項または施行に関連する、ならびに医療制度や医療支払制度の構造変化によるリスク。新しい企業連携やライセンスを獲得する、ならびに十分な期間で新技術や新事業を取得する同社の能力に関連する、あるいはまったく取得できないリスク。同社が認可する、または取得する技術や事業からの便益を統合し、引き出す同社の能力に関連するリスク。同社の事業、業績、財務状況に関する予測に関連するリスク。同社製品サービスに対する潜在的な市場機会に関連するリスク。同社検査の専有技術を同社またはライセンス供与者が保護できない、あるいは第三者がこれを侵害するリスク。特許侵害請求、あるいは同社の特許または他の知的財産権の有効性に対する異議申し立てのリスク。同社の分子診断検査、医薬品、および臨床サービスに関連する知的財産法、ならびに米国および外国での特許または施行法の変更に関連するリスク (Mayo Collab.Servs. v. Prometheus Labs., Inc., 566 U.S. 66 (2012)、Ass’n for Molecular Pathology v. Myriad Genetics, Inc., 569 U.S. 576 (2013)、Alice Corp. v. CLS Bank Int’l, 573 U.S. 208 (2014) の最高裁判決など)。米国および国際的な新技術、技術の変化、競合技術、ならびに新規制、規制変更、相反する規制に関連するリスク。信用/融資契約の財務制限条項を順守できないリスク。信用/融資契約の期限までに約定額を支払えないリスク。2020年6月30日に終了し、証券取引委員会に提出された同社最新の事業年度の報告書Form 10-Kの項目1A見出し「リスク要因」、ならびに四半期ごとに提出されるForm 10-Qの報告書または最新の報告書Form 8-Kに記載されるその他の要因。本プレスリリースの情報はすべて発行日時点の情報に基づくもので、法律で義務付けられている場合を除き、ミリアドは情報を更新する義務を負わない。